当室は、精神分析的な考え方に基づいた心理療法(サイコセラピー)を提供しています。精神分析は神経症など精神疾患に対して行われる深層心理学として誕生しましたが、今では対人関係・心のメカニズム・発達理論を含む、深くて広い学際的な理論へと発展してきました。心のメカニズムや人格形成について、心理学でもっとも臨床的に活用されている心の理論です。根本的な解決のために「自分」と向かい合うことが必要だと感じられたときに、どうぞご利用ください。セラピストとあなたとの間で心理療法は創られていきますので、どなたの心理療法も同じにはなりません。しかし心理療法を開始するときの手がかりとして戴くために、便宜上の分類をさせていただきました。どうぞご参考になさってください。



精神分析的心理療法

「自分」が感じていることにじっくりと向かい合いながら、セラピストとともに内省を深めていきます。「自分」を見つめていく作業は、なぜ今抱えている問題が自分に生じているのかを浮かび上がらせてくれるでしょう。

自由連想法
セラピストとの対話に煩わされないセッティングで、「自分」が「感じている」ことにじっくりと向かい合うやり方です。普段は意識しないでいる心にあえて出会います。そこで感じられることを自由にお話していただきながら、心理療法が進んでいきます。今まで気がつかなかった自分や心に出会うため、知的理解で得られない変化が期待できます。これを行うためには、いくつかの条件が必要となります。長く通い続けることを可能にする状況と動機の確かさ、心で生じていることを感じとる力、目標を達成するために待つことのできる力、心の中と社会生活とを分けて営める人格の安定性、です。週１回以上の通室が必要です。

対面法
セラピストと対面するセッティングで行われます。セラピストとの対話を中心に進行しますので、自由連想法よりは「考えること」に比重が置かれます。「感じていること」を重視して進めていくと、自由連想に近い効果が得られます。また「考えること」が重視されると、知的な自己理解が広がります。知的な自己理解と体験を味わうことをうまく組み合わせて進めていくことが大切です。基本的には週１回の通室が必要ですが、状況によっては隔週でも可能となります。隔週になると、知的な自己理解が優先されます。



簡易型心理療法

対面法で、目的設定、期間設定で行われます。精神分析的な考え方を用いるのに変りはありませんが、精神分析的心理療法は「自分」と向かい合うために用いられ、簡易型心理療法は「お抱えの問題」を考えるために用いられます。進歩や効果が感じられないときには、精神分析的心理療法への移行をお考えください。

目的設定
あなたが目的とすることに焦点づけて、進められます。たとえば過食症を改善したいために心理療法を用いたとしましょう。まず過食をしたくなるときとはどんなときなのか、どんな気持ちが過食を生じさせているのかをセラピストとともに探求していきます。気持ちの由来を感じとり気持ちを活用しながら、あなたが求めている新しいやり方を獲得できるように時間をかけて援助していきます。基本的には週１回の通室が必要です。

期間設定
あなたの問題を整理して戴くために、通室される期間（５回〜１0回）を決めます。その時間をどのように利用して戴くかはあなた次第ですが、これまで「感じていたこと」を改めて「考えていく」自己理解のための時間となることが多いようです。新しい体験は出来ませんが、これまでの自分を整理していくことに利用できます。

オンデマンド
自分が必要なときに来室して戴くやり方です。この場合には、今の状況を心理学的に・知的に理解することが中心になります。



ガイダンス

あなたや家族の心の問題を、心理学的に、精神分析的にいかに理解したらいいのかを考え・お伝えするための面接です。あなたが感じていることを十分に伺った上で、セラピストから心理学的な理解や精神医学的な情報をお伝えします。期間設定のやり方と、定期的に通室して戴くやり方があります。



おことわり


１．いったんご予約いただいた時間は、変更ができません。またいらっしゃれなくても、料金が発生します。この点をあらかじめご了解の上、ご予約をお願いいたします。
２．開始・終了時刻をお守りください。たとえ話が終わっていなくても延長はできませんので、時間内に話が終わるようにお願いいたします。
３．病気によっては心理療法をすることがかえって病状を悪化させることがあります。医療機関に通ってみえる方は、主治医の紹介状をお持ちください。
４．自殺や他に危害を加える可能性のあ方や犯罪の可能性のある方は、当室でお引き受けすることはできません。
５．当室の運営やセラピストの安全を損なうときには、すみやかにセラピーの継続をお断りいたします。
６．臨床心理士には守秘義務が課せられていますが、著しい虐待と覚せい剤違反は通報の義務が優先されます。