臨床心理士がさまざまな心の問題にお応えします。岐阜市と名古屋市に心理カウンセリングを行う相談室があります

当室で提供できるサービス

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外部EAP機関として活動しています

当室は、企業様と直接契約を行い、以下のサービスを行います。

  • 提携先従業員や家族に対しての心理カウンセリング
  • 提携先従業員に対してのマネジメント・コンサルテーション

また、一般社団法人名古屋EAPコンサルタント協会のメンバーとして、以下のサービスを行います。

  • 包括的EAPサービス(DEM)

一般社団法人名古屋EAPコンサルタント協会(NEAP 通称ニープ)

2012年12月から名古屋地区でEAPコンサルタント技能検定講座を開催し始めたことをきっかけに、2013年5月から名古屋EAPコンサルタント研究会を設立し、2014年12月に一般社団法人化しました。2017年1月からは、中小企業用サービス(DEM)を開始しています。

当協会の個人会員は、個人で独立して仕事をする者から、組織に所属して活動する者まで、立場はそれぞれです。しかし、労働者がいきいきと働き、幸せな社会を創り出すために、自らの専門性を磨き、他の専門家と連携して、顧客に役立つサービスを提供したいという思いは同じです。メンタルヘルスは病気の予防のために行うものと一般に誤解されていますが、新しいメンタルヘルスの流れは、組織の成長や活性化に役立つための手法を用います。NEAPでは、「何より人を大切に」を合言葉にして、働く人々が、働く幸せを感じられる企業づくり、社会づくりに貢献します。

DEMとは

Door to Experts on Mental Health(DEM)は、CEAP(国際EAPコンサルタント)およびEAPコンサルタントを有するメンタルヘルス専門家と企業を結びつける窓口です。「何より人を大切に」を理念とした専門家がEAP(従業員支援プログラム)を提供して、あなたの会社を支えます。信頼できるメンタルヘルスの専門家に出会いたいとき、DEMの扉を開けてください。

地域密着 × 専門性

DEMの活用例-復職支援

「メンタルヘルス対策のために相談窓口を設けたい」のご依頼が増えています。しかしお話を詳しくお伺いすると、相談窓口を設ける以外に行っている施策はなく、カウンセリングの相談窓口を設ければ、不調者にうまく対応できると誤解されているように思います。心理職だけでなく、他の専門職が関わると、以下のような活動が行えます。

【休職者への対応から始まって、復職支援体制を構築した事例】
メンタルヘルス不調により休職していた従業員がいるが、主治医から復職してもよいという診断書が出た。まだ調子が悪いようだが、復職させていいだろうか。カウンセリングを受けさせたい・・という相談が入りました。
なんども休職・復職を繰り返している方で、事業所として復帰させていいのかどうか、仕事を任せていいのか、控えたほうがいいのかわからないというお悩みを抱えていました。その事業所では、休職規定もあいまいで、復職の手続きも定まったものがありませんでした。そうした休職規定や復職支援の体制が整っていないところでカウンセリングを行っても、不調者本人も事業所もカウンセラーも、何を基準にして考えていったらいいのかわからなくなってしまいます。私からは、カウンセリングを行う前に、まず休職規定と復職支援のフローを作成するようお勧めしました。事業者から同意が得られたので、DEMメンバーである社会保険労務士と中小企業診断士に連絡をとり、社内体制の構築をそちらの専門家にお願いしました。
私は心理職として、復職の基準として生活記録表や復職準備状態を確かめるチェックシートを用いることを決め、本人とのカウンセリングを始めました。カウンセリングでは、復職できる状態になっているかどうかを資料を基に検討し、生活上のアドバイスを行ったり、復職に向けてストレス要因への対策を本人と話し合いました。復職に際しては、産業医に心理カウンセリングで得た資料を送付し、復職判定の助けとしていただきました。また、職場の上司には、職場での対応についてコンサルテーションしました。試し出勤が始まってからは、その状態を主治医にお知らせして、主治医から具体的な指示を頂けるよう関係を構築しました。
こうして、休職者は無事に職場に再適応していきました。また、本件の対応をしながら、事業所は復職支援の体制づくりを行うことができました。