臨床心理士がさまざまな心の問題にお応えします。岐阜市と名古屋市に心理カウンセリングを行う相談室があります

楡の木の活動

楡の木の詳しい活動は、こちらをご覧ください。

部下の不調への基本的対応

部下の不調への対応は以下の4点です。

1.　不調に気づく。

2.　話を聴く（睡眠や食欲を取り上げる）。

3．産業医、事業所内の保健師やカウンセラーに相談するよう勧める。

3.　部下の体調と思いを確かめながら、管理上必要な業務の軽減・支援を行う。

生涯発達／ライフサイクル

カウンセリングを行う上で、人がどんな赤ちゃんとして、どんな場所で生まれ、どのような関わりのもとで成長したのか、生涯発達のどこを進み、何につまづいているのだろうかをという「ライフサイクル」の視点を私たちは大切にしています。それと重なりますが、職場ストレスで不調を来したときに、ライフキャリア／職業人生の視点もその方を理解する上で重要な視点です。

組織内キャリア発達

シャイン（1978）は、個人には年齢に応じた発達段階があり、それぞれの段階で求められる課題を概念化した組織内キャリア発達段階説を唱えました。段階の移行に際し心理的危機を生じることがありますが、心理的危機は個人やキャリアの成長のきっかけとなると当室では考えています。

若林（2006）は組織内キャリア発達段階を以下の8つにまとめています。

参考文献：『産業心理臨床実践』森田美弥子、松本真理子、金井篤子監修　第Ⅲ部1　組織内キャリア発達を支援する

児童養護施設の子どもたちの環境づくり

主宰の堀は、2008年から児童福祉施設職員にストレス調査・職場環境調査を行い、職員がいきいきと働ける職場づくりに取り組んできました。2012年からは、中小企業診断士、社会保険労務士と協働しながら、①ストレス調査・職場環境調査、②職員研修　③業務改善をセットにして、包括的に職場環境改善に取り組んでいます。その事業は、有限責任事業組合楡の木の事業のひとつともなっています。

難しい子どもへの対応がわからない～基本情報の集め方についての研修～

児童養護施設職員は、対応のむずかしい子どもが増えてきたと感じています。実際、被虐待児や発達障がいなど、情緒・発達の問題を抱えた子供たちの入所割合は増えています。難しい子どもへの対応を考えるためには、アセスメントが不可欠です。子どもの基本情報の集め方、整理の仕方を、1年かけて研修を行い、実際に入所している児童の基本情報を整理し、発達障がいへの対応も含めて、アセスメントを行いました。こうした研修は、施設全体で行うことが重要です。基本となるやり方、考え方を、施設全体で作り出す＝集団の知にしていくことが、チーム力を高めます。

職場の課題を職員自身が考える～ストレス調査・職場環境調査の取り組み～

新職業性ストレス簡易調査票は、職員のストレス度を自覚するだけでなく、職場の問題を浮かび上がらせます。児童養護施設の職員は仕事に誇りややりがいを感じている一方で、「仕事の量的負担」「仕事の質的負担」「情緒的負担」の数値がとても高いように感じられます。どこに介入していけばいいのか、何なら改善できるのかは、施設の状況によって異なります。改善は施設の長のみがするものではありません。職員自身が、現場で困っていることを通して考えていけることが重要です。
A施設では、集団分析の結果を全員で共有しました。そこで集団一体感や集団有用感が低いという課題を優先課題として取り上げ、チームにリーダーを設けること、リーダーの役割を明確にすることで、それに対処していくことを決めました。
B施設では、職員が人事評価や将来的なキャリアに不安を抱えていることがわかりました。施設長はその問題に取り組み、職員が長く働きたいと思える職場づくりに取り組むと職員全体に宣言しました。

工夫を凝らせばなんとかなる～業務改善への取り組み～

どの職場にも改善できる課題がありますが、そのことを言葉にしない、話し合う機会がないまま、放置されているように思われます。
C施設では、それぞれの生活棟が事務室から離れており、生活棟をつなぐ内線がないことから、外部から事務室に入った電話や連絡を、それぞれの生活棟や担当者につなぐことに多くの時間と労力を費やしていることが話題となりました。どうしたら職員の在・不在が中央でわかるのか、どのように離れている職員が連絡をとりあうのか、webを活用する方法や、ボードで視覚化するなど工夫を凝らすようになりました。
また、忙しい日常のなかで、子どもの行事を把握することへの困難が話題となりました。塾、部活動、参観、通院、お弁当などを忘れないようにするため、それを記入するボードを設けました。また、誰が、いつ、どのように確認するのかのルールを設けることで、業務を効率化しています。

こうした取り組みを、社労士と連携し、補助金、助成金を用いながら行っています。

児童養護施設の子どもたちの環境づくり

主宰の堀は、2008年から児童福祉施設職員にストレス調査・職場環境調査を行い、職員がいきいきと働ける職場づくりに取り組んできました。2012年からは、中小企業診断士、社会保険労務士と協働しながら、①ストレス調査・職場環境調査、②職員研修　③業務改善をセットにして、包括的に職場環境改善に取り組んでいます。その事業は、有限責任事業組合楡の木の事業のひとつともなっています。

難しい子どもへの対応がわからない～基本情報の集め方についての研修～

児童養護施設職員は、対応のむずかしい子どもが増えてきたと感じています。実際、被虐待児や発達障がいなど、情緒・発達の問題を抱えた子供たちの入所割合は増えています。難しい子どもへの対応を考えるためには、アセスメントが不可欠です。子どもの基本情報の集め方、整理の仕方を、1年かけて研修を行い、実際に入所している児童の基本情報を整理し、発達障がいへの対応も含めて、アセスメントを行いました。こうした研修は、施設全体で行うことが重要です。基本となるやり方、考え方を、施設全体で作り出す＝集団の知にしていくことが、チーム力を高めます。

職場の課題を職員自身が考える～ストレス調査・職場環境調査の取り組み～

新職業性ストレス簡易調査票は、職員のストレス度を自覚するだけでなく、職場の問題を浮かび上がらせます。児童養護施設の職員は仕事に誇りややりがいを感じている一方で、「仕事の量的負担」「仕事の質的負担」「情緒的負担」の数値がとても高いように感じられます。どこに介入していけばいいのか、何なら改善できるのかは、施設の状況によって異なります。改善は施設の長のみがするものではありません。職員自身が、現場で困っていることを通して考えていけることが重要です。
A施設では、集団分析の結果を全員で共有しました。そこで集団一体感や集団有用感が低いという課題を優先課題として取り上げ、チームにリーダーを設けること、リーダーの役割を明確にすることで、それに対処していくことを決めました。
B施設では、職員が人事評価や将来的なキャリアに不安を抱えていることがわかりました。施設長はその問題に取り組み、職員が長く働きたいと思える職場づくりに取り組むと職員全体に宣言しました。

工夫を凝らせばなんとかなる～業務改善への取り組み～

どの職場にも改善できる課題がありますが、そのことを言葉にしない、話し合う機会がないまま、放置されているように思われます。
C施設では、それぞれの生活棟が事務室から離れており、生活棟をつなぐ内線がないことから、外部から事務室に入った電話や連絡を、それぞれの生活棟や担当者につなぐことに多くの時間と労力を費やしていることが話題となりました。どうしたら職員の在・不在が中央でわかるのか、どのように離れている職員が連絡をとりあうのか、webを活用する方法や、ボードで視覚化するなど工夫を凝らすようになりました。
また、忙しい日常のなかで、子どもの行事を把握することへの困難が話題となりました。塾、部活動、参観、通院、お弁当などを忘れないようにするため、それを記入するボードを設けました。また、誰が、いつ、どのように確認するのかのルールを設けることで、業務を効率化しています。

こうした取り組みを、社労士と連携し、補助金、助成金を用いながら行っています。

一般社団法人名古屋EAPコンサルタント協会（NEAP　通称ニープ）

2012年12月名古屋地区でEAPコンサルタント技能検定講座を開催し始めたことをきっかけに、2013年5月名古屋EAPコンサルタント研究会を設立し、2014年12月に一般社団法人化しました。2017年1月からは、中小企業用サービス（DEM）を行っています。

当協会の個人会員は、個人で独立して仕事をする者から、組織に所属して活動する者まで、立場はそれぞれです。しかし、労働者がいきいきと働き、幸せな社会を創り出すために、自らの専門性を磨き、他の専門家と連携して、顧客に役立つサービスを提供したいという思いは同じです。メンタルヘルスは病気の予防のために行うものと一般に誤解されていますが、新しいメンタルヘルスの流れは、組織の成長や活性化に役立つための手法を用います。NEAPでは、「何より人を大切に」を合言葉にして、働く人々が、働く幸せを感じられる企業づくり、社会づくりに貢献します。

当協会のDEMサービスについて、第24回日本産業精神保健学会（平成29年7月1日〜2日）にて学会発表を行いました。資料の一部を公開します。関心のある方はこちらをご覧ください。

名古屋EAPコンサルタント研究会

名古屋ＥＡＰコンサルタント研究会は、ＥＡＰコンサルタントおよびCEAP（注1）の資格取得後の技能の研鑽・向上を目的とした研究会です。一般社団法人名古屋EAPコンサルタント協会　教育事業部が、EAP　（Employee Assistance Program)／従業員支援プログラム を普及、推進、人材育成を行う活動の一環として、本研究会を運営しています。詳しくはこちらをご覧ください。
注1）CEAPとは、Certified Employee Assistance Professional-International（国際EAPコンサルタント）の略で、国際EAP協会（EAPA）のCEAP（シープ）認定委員会（Employee Assistance Certification Commission）が付与するEAP専門家のための資格です。この資格は国内だけでなく世界の主要国で通用する資格として知られています。EAPコンサルタントの上位資格です。
EAPコンサルタントは、Employee Assistance Professionals協会（EAPA）の正式な下部組織である一般社団法人EAPコンサルティング普及協会が行う検定制度に合格し、EAPの基礎知識、スキル及び、倫理・行動規範のルールを備えたEAP専門家に与えられる資格です。名古屋では、一般社団法人ＥＡＰコンサルタント協会が、一般社団法人EAPコンサルティング普及協会名古屋支部として、EAPコンサルタント技能検定講座を開催しています。

児童養護施設の職場環境改善

主宰の堀は、児童養護施設の子どもたちが健やかに育つには、まず施設職員が働きやすい職場環境をつくることが重要と考えています。2008年から職業性ストレス簡易調査票、2013年から新職業性ストレス簡易調査票を用いて職員のストレス調査および職場の組織分析を行い、職場環境づくりに取り組んでいます。詳しくはこちらをご覧ください。

公開講座「子どもに発達障がいをどう伝えるか」

講師　宇野洋太先生
（名古屋大学医学部附属病院・よこはま発達クリニック　児童精神科医）

日時：2016年2月28日（日）13時30分～16時45分（13時～受付開始）

場所：じゅうろくプラザ　小会議室1

JR岐阜駅東側隣接施設　http://plaza-gifu.jp/

対象：発達障がいの支援に関わる方（医師、臨床心理士、教員、保育士、支援員、保護者など）

定員：50名（申込み先着順）

参加費：3000円

発達障がいを抱える子どもが誇りをもって成長するためには、自身の特性を理解することが不可欠です。大人の手を離れて子どもが自分の足で歩んでいくまでに、大人は子どもに何を伝えたらいいのでしょうか。

いつどのように告知するのか、発達障がいをどう説明するのか。子どもへの心理教育について、児童精神科医である宇野先生からお伺いします。宇野先生は、発達障がいに先進的な取り組みを行うよこはま発達クリニックなどでのご経験を重ねながら、現在は名古屋大学医学部附属病院親と子どもの心療科（児童精神科）にお勤めです。今回は、よこはま発達クリニックで行われている発達障がいのある青年たちへの個別あるいはグループでの取り組みについてもお話ししていただき、子どもが楽しんで学べる方法について、支援者が学びたいと思います。

詳しいご案内はこちらをクリックしてください。